1. 入学金

150,000円

2. 学納金（年額）

授業料　600,000円
教育設備拡充協力金　200,000円
教材及び実習費　140,000円

3. 諸費用

後援会入会金（初年度のみ）　1,000円
後援会費（年額）　18,000円
スポーツ振興災害給付制度掛金（初年度のみ）　6,000円前後

4. 実費支払費用

制服・運動着等代金　約 120,000円（冬用コート等自由購入品を含む場合は約150,000円）
Macbook　約150,000円～（M2チップ以上推奨｜必ずしも新品購入の必要はありません）
修学旅行費用　※ 約 120,000円（国内3泊4日程度）

1. 高等学校等就学支援金（国の助成制度／返還不要の授業料支援）

当校に通う生徒のご家庭の所得が国の判定基準を満たし、且つ日本国内に住所を有する方は、この制度を利用いただくことでご家庭の教育費負担を軽減していただけます。所得に応じて年額118,800円～396,000円が給付されます。所得の判定基準など、詳しくは以下文部科学省発行の各PDFをご参照ください。

＜文部科学省｜高等学校等就学支援金リーフレット（概要版）＞

＜文部科学省｜高等学校等就学支援金の申請手続きに係るリーフレット＞

2. 授業料軽減助成金（東京都の助成制度｜東京都在住ご家庭のみ利用可／返還不要の授業料支援）

生徒と保護者が都内に住所を有している場合、私立高等学校等に通う生徒の保護者の経済的負担を軽減するため、国の就学支援金とあわせて都内私立高等学校の平均授業料まで都が助成する制度です。令和5年度までは世帯年収約910万円未満の世帯が対象でしたが、令和6年度より所得制限がなくなり、所得に関わらず授業料負担を軽減することができます。詳しくは以下東京都私学財団のウェブページをご参照ください。

＜東京都私学財団｜私立高等学校等授業料軽減助成金事業＞

3. 奨学金（貸与型）

都道府県や市区町村など、多くの自治体で募集される「地方公共団体の奨学制度」。
内容や時期、奨学金の額、返済方法などについては、自治体ごとに制度が異なります。入学後に手続きを行なう在学採用と、中学校にて手続きを行なう予約採用があります。

（例）東京都育英資金｜神奈川県高等学校奨学金｜埼玉県高等学校等奨学金｜千葉県奨学資金

4. 教育ローン

保護者のみが申請出来る制度です。

（例）日本政策金融公庫（国の教育ローン）｜株式会社オリエントコーポレーション（オリコ）